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ソニー(6758)の株価分析と配当金・株主優待を分かりやすく解説

ソニーと言えば誰しもが知る日本の誇る電気機器メーカー。

かつてほどの勢いはないものの、今でも日本における電気機器メーカーの雄として君臨しています。

そんなソニーの株を購入したいという人も多いのではないでしょうか。

また、配当金をもらったりお得な株主優待を使ったりしたいという人も少なくないでしょう。

そこで今回はソニーの株価分析と配当金・株主優待について分かりやすく解説していきます。

ソニー(6758)の株価分析と配当金・株主優待を分かりやすく解説

ソニー(6758)の株価分析

ソニーの事業内容

ソニーは世界的にもブランド力の強い国内最大級の電気機器製造、販売業。

ただ、その事業は電気機器にとどまらず、他にも以下のような事業を展開しています。

・プレイステーションなどのゲーム事業

・ソニー・ピクチャーズによる映画事業

・ソニーミュージックによる音楽事業

・ソニーフィナンシャルグループによる銀行や保険などの金融事業

その他、カメラ、テレビ、スマホ関連の事業を展開するエレクトロニクス&ソリューションセグメントとイメージセンサー関連の事業を手掛けるイメージング&センシングソリューションセグメントが存在します。

なお、ソニーは2021年より商号を「ソニーグループ」へ変更することが決定しています。

それにともない、現在エレクトロニクス事業を展開している子会社である「ソニーエレクトロニクス」が「ソニー」の社名を引き継ぐことも同時に決まりました。

2021年度以降の株価分析ではソニーとソニーグループを混同しないように注意しましょう。

ソニーの売上の状況

ソニーの2020年3月決算の連結売上高は8兆2,599億円。

経費などを引いた経常利益でも7,955億円にのぼります。

ただし、2020年はコロナショックにより世界各地の製造設備の稼働停止、スマホやテレビの販売台数減少などにより業績は落ち込む見込みです。

また、金融市場の悪化にともないソニーフィナンシャルグループの評価損益も悪化しています。

今後の株価分析でソニーが巻き返せるかどうかはあらたに市場へ供給されるプレイステーション5の動向にかかっていると言えるでしょう。

ソニーの資産状況

ソニーの総資産は23兆とんで39億円。

資本金と株主資本である自己資本比率は17.9%です。

したがって、ソニーの資産のおよそ8割は借金などの他人資本で構成されていることになります。

これはソニー銀行などの金融事業で多額の他人資本を得ているからです。

ただし、それをもってしても株価分析のうえでソニーの自己資本比率の低さは気になるところです。

ソニーの事業面での先行きは明るいのですが、財務面ではやや不安が残ると言わざるを得ません。

ソニーの株価分析

3年間のスパンで見るとソニーの株価はやや高めの水準で推移しています。

多少の調整局面はあろうものの、チャートの傾向から中長期的にはまだ値上がりすると予想できます。

多少高値づかみしたとしても中長期的には利益が出ると予想できます。

また、もう少し時間軸を狭めてみると8.500円前後が下値抵抗線と考えられます。

そのあたりの価格がよい買い時といえるでしょう。

ただし、先に触れたとおり今後のソニーの株価分析はプレイステーション5の売れ行きにも影響を受けます。

また、対海外販売も多いソニーです。 為替動向も業績に少なくない影響を与えることは注意しておきましょう。

ちなみに、通常、円高は輸出企業の業績に悪影響を及ぼすとされます。

しかし、ソニーは製造部品をドル高で購入しているため円高・ドル安に強いという特徴があります。

一般的な輸出業とはまったく異なる値動きをするのでその点にも注意しましょう。

ソニー(6758)の配当金

ソニーの配当金は2020年3月期で年間45円でした。

コロナショックの影響次第ではありますが、2021年3月期の年間配当金は45~50円程度と予想できます。

投資額に対する配当金の割合である配当金利回りは0.5%~0.7%。 利益の何割を配当金にまわしているかを表す配当性向は8%程度。

いずれもあまり高い数値ではありません。

もっとも、ソニーの資産の8割が借入金などの他人資本であることを考えるとあまり株主を手厚く扱うわけにもいきません。

これも仕方のない数値と言えるでしょう。

ソニー(6758)の株主優待

ソニーの株主優待は以下のとおりです。

・株主特典AVクーポン(15%割引)

・株主特典VAIOクーポン(15%割引)

権利確定月は3月、株主優待獲得に必要な株数は100株以上です。

株主優待は翌年の5月末までという有効期限がありますが、ソニー製の製品をよく購入する人にはたいへんお得な内容となっています。

なお、不要な株主優待は金券ショップへ持ち込むことも可能です。

たいした金額にはなりませんが、不要であれば売却してしまいましょう。

ソニー(6758)の株価分析を競合他社と比較

ソニーは多様な事業を展開しているため競合他社と呼べる企業も多数あります。

ここではゲーム関連事業の競合として任天堂、家電カテゴリーではパナソニック、カメラではキャノンを挙げて比較してみましょう。 まず、任天堂です。

任天堂のチャートもソニーとほぼ同じように動いています。

ただ、任天堂はコロナショックのおり、どうぶつの森が社会現象になるほどゲーム関連事業で他社の追随を許さない業績を残しています。

今後、年末のクリスマス商戦までコロナウィルスが収束しなければさらに良い業績を上げると予想できます。

ただ一方で、同じくコロナウィルスによって部品調達などの生産工程にどの程度悪影響が出るのには注意が必要です。

パナソニックの株価分析はソニーとは対称的に軟調です。

コロナショックによる影響が大きいこともありますが、社内での事業計画の変更が大きく影響しているようです。

ソニーとは異なり今が買い場かどうかは判断が難しいところです。

キャノンの株価分析もまた軟調に推移しています。

もともと下落基調であった株価が、さらにコロナショックで落ち込んでいます。

どうしても屋外での撮影が多くなるカメラ関連は外出自粛をともなうコロナショックによって直接的に影響を受けざるを得ません。

キャノンはプリンター事業もあるため在宅ワークの需要を取り込んだもののカメラ関連の業績悪化をカバーするにはいたらなかったようです。

一方で多様な事業を展開しているソニーへの影響は限定的。

ソニーの多角的な事業展開がうまくリスク分散につながったかたちです。

ソニー(6758)の株価分析と配当金・株主優待を分かりやすく解説 まとめ

ソニーの株価分析の結果は強気の判断となりました。

多角的な事業展開によりコロナショックの影響を最小限におさえられたことと、プレイステーション5発売への期待から株価は堅調に推移しています。

配当金については自己資本比率が低いためあまり割がいいとはいいがたいところですが、一応株主優待もあります。

総じて、ソニーは株主優待と配当金をもらいつつ、主に値上がりによる売買差額を期待するのに向いた銘柄と言ってよいのではないでしょうか。